【専門家監修】育児の費用はどのくらいかかるのか? | MAMADAYS(ママデイズ)
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育児の費用はどのくらいかかるのか?

【専門家監修】育児の費用はどのくらいかかるのか?

育児にかかる費用はどのくらいなのか知らない人は結構いるのではないでしょうか。お金の問題は「いくら」がわからないと解決しづらい特徴があります。
0~6歳児の育児には、年間で約104万円かかります。この記事では、育児のお金問題を考えていきます。
育児にかかる費用はどのくらいなのか知らない人は結構いるのではないでしょうか。お金の問題は「いくら」がわからないと解決しづらい特徴があります。
0~6歳児の育児には、年間で約104万円かかります。この記事では、育児のお金問題を考えていきます。

どのくらいお金がかかるのか

内閣府のインターネットによる子育て費用に関する調査(平成21年度)によると、小学校に入る前の未就学児(0~6歳)の1人当たりの育児費用は年間で約104万円かかります。※1

保育園にも幼稚園にも通っていないと、約84万円(年間)で、保育園か幼稚園に通っていると約121万円(年間)になります。

小学校になると育児費用は約115万円(年間)になり、中学生になると約155万円(年間)になります。

子ども1人を0歳から15歳まで育てるのに、総額で約1,889万円かかります。

出費項目を知っておくことが重要

ただ、ここでいう「育児の費用」(16年間の総額 約1,889万円)には次の項目が含まれます。

  • 衣類
  • 服飾雑貨
  • 食事
  • 生活用品
  • 医療
  • 保育
  • 学校教育
  • 学校外教育
  • 学校外活動
  • 携帯電話料金
  • おこづかい
  • お祝い行事
  • 子どものための預貯金と保険
  • レジャーや旅行

ご覧のとおり、絶対に削れない項目もあればやりくりで節約できる項目もあります。

お金のやりくりを上手にこなすには、出費の内容を把握することが大切です。

支援制度や学資保険を活用して費用を確保しよう

児童手当や幼保無償化を確実に利用する

児童手当は生まれてから中学校卒業まで支給されるお金です。所得によって異なりますが、子ども1人当たり、毎年5,000円~15,000円が支給されます。所得が一定の基準より高い場合は、支給されない可能性があります。詳しくはお住まいの市区町村に相談してみましょう。

児童手当については、以下の記事でも詳しく解説しています。

子どもがいる家庭にとって、地方自治体から給付される「児童手当」は重要な子育てのためのお金になるのではないでしょうか。
児童手当の支給金額から支給時期、支給日、申請についてなど、基本的な情報を紹介します。
児童手当は、中学校卒業までの児童を養育している人に一定の金額を給付し、家計の足しにしてもらう制度です。所得や児童の数に応じて給付される金額が異なります。児童手当の基礎知識を紹介したうえで、特例給付や所得制限のルールを解説します。

そして2019年10月から、3~5歳の子どもを対象に幼稚園と保育園の利用料が無料になる「幼保無償化」が始まっています。

ただ幼保無償化には、さまざまな条件があり、一部の費用は有料のままです。とても複雑な制度なので、仕組みについて詳しく知りたい場合は、以下の記事を参考にしてみてください。

2019年10月から「幼児教育・保育の無償化」が始まりました。
この記事では、「保育園の無償化」に特化して、解説していきます。

学資保険についても知っておこう

もう一度内閣府の調査結果を紹介します。子どものための預貯金と保険の年額は次のようになっています。

〈子どものための預貯金と保険の年額〉

●未就学児(保育園にも幼稚園にも通っていない):199,402円

●未就学児(保育園か幼稚園に通っている):187,212円

●小学生:163,037円

●中学生:179,910円

ざっくり計算してみると、この4つの平均額は年間約18万円で、期間は16年間なので、これを16倍すると288万円になります。これも育児の費用に入っています。

子どものための預貯金と保険のためのお金は、すぐに消えるお金ではないので「使っている」という感覚を持てないかもしれませんが、家計の管理ではその感覚は危険です。なぜなら、子どものための預貯金と保険は、子どもに質の高い教育を受けさせるほど、簡単に消えていきます。進学先によっては、子どものための預貯金と保険だけでは足りなくなることもあります。

心配な場合は、学資保険について検討してみてもいいかもしれません。

学資保険とは、民間の保険会社が取り扱っている貯蓄型の保険です。毎月決まったお金を保険料として支払い、子どもが進学したときに進学準備金や満期学資金を受け取ります。預貯金と異なるのは、学資保険の場合、親が死亡してしまったとき、子どもは保険料の支払いが免除されながら、進学準備金や満期学資金はそのまま受け取ることができる点です。

ただ、学資保険が「必ず得をする」かというと、そうでない場合もあります。学資保険によっては、保険料の支払い額のほうが、受け取る額より多くなってしまったということも少なくはありません。

また長期であればつみたてNISAなど税制優遇を使った投資信託の積立ても検討してもいいかもしれません。

まとめ~育児とお金は切り離せない

育児には、親の愛情だけでなくお金も重要です。

そのため、「しっかり育児をしたい」と思うと同時に、「しっかりお金を確保しなければならない」という気持ちを持つ必要があるでしょう。

お金は急には増えませんが、急に減ることがあります。そのため、まずは育児に必要なお金をチェックしましょう。そうすればお金が急に減る事態を回避でき、家計を守ることができます。

支援制度などをうまく活用し、「増やす」「減らさない」「貯める」を心がけてください。

写真提供:ゲッティイメージズ

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