【医師監修】陣痛がこない？陣痛がこない人の特徴は？

陣痛は、自分の意思ではコントロールできない、子宮筋の収縮が繰り返し起こる状態をいいます。この子宮の収縮によって、胎児が押し出され赤ちゃんが産まれます。

陣痛がくるタイミングは人それぞれですが、陣痛がくる前には下記の2つの変化がおこります。

1.）胎児が骨盤の中に下りてくる

妊娠後期の胎児は、胃を押し上げる位置にいますが、出産が近づくと骨盤のほうに下がってきます。これにより、胃の圧迫がなくなって、食欲が増す人が多いです。
また、胎児が下がることで膀胱が押され、頻尿になる場合があります。

2.）子宮頸管がやわらかくなる

子宮はちょうど風船のような形です。吹き口のところが子宮口、その上の細長いところが子宮頸管、膨らんでいる部分が子宮体部としてみましょう。
風船の細長い部分にあたる子宮頸管は、陣痛が来る頃には通常よりやわらかく変化し、産まれる直前にはマシュマロのようにやわらかい状態になります。これを頸管の熟化といいます。
妊娠中はピタッと閉じている子宮頸管ですが、出産が近づくと開いていき、さらに陣痛が始まると胎児の頭が子宮頸管を押し開いて出産に繋がります。
子宮頸管は、初産婦よりも経産婦のほうが開きやすく、35歳以上の初産婦（高年初産婦）では、頸管の熟化が進みにくい傾向にあります。

上記のほか、前駆陣痛と呼ばれる不規則なおなかの張りも増えるようになります。

これらの変化があって陣痛がきますので、経産婦より初産婦のほうが出産日が遅れやすく、出産予定日を過ぎることも珍しくありません。35歳以上の初産婦ではその傾向が強いといえます。

また、高年初産婦の場合、陣痛がきてもなかなか強い陣痛にならない「微弱陣痛」になりやすく、頸管が熟化しにくいこともあり、お産が長引く可能性があります。

出産が近いことを教えてくれるおしるし。しかし、おしるし＝陣痛がすぐくるというものではありません。

赤ちゃんを包む卵膜という膜は、もともと子宮壁に張り付いています。出産が近づいて、子宮頸管がだんだん広がってくると、卵膜が子宮壁からはがれて出血します。

この出血と、子宮頸管を満たしている粘液（粘液栓/ねんえきせん）が混ざったものが「おしるし」です。

おしるしについて、詳しくはこちらの記事も参考にしてみてください。

おしるしなしに出産が始まることもあれば、おしるしがあってから1週間以上、陣痛がこないこともあります。

おしるしは、子宮頸管が開いてきたサインですが、赤ちゃんが骨盤のほうに下りていなかったり、子宮頸管が十分やわらかくなっていなければ、出産の準備がまだ整っていない状態です。

準備が整えば陣痛はきますので、そのときを待ちましょう。

出産が近づくと、本番の陣痛に備えて子宮筋が準備運動を始め、これが不規則な張りをおこします。これが前駆陣痛と呼ばれるおなかの張りです。この張りによって、子宮頸管の熟化が促されます。

特に合併症もなく、「あとは陣痛を待つだけ」という方への対処法をご紹介します。ただし、医師の指示に従い、自己判断で行うのはやめましょう。

ウォーキングやスクワット、階段昇降などの運動が効果的とされています。

• ウォーキング

ウォーキングは1日50分以上を続けることで陣痛がきやすくなることがわかっています。しかし、速度が速かったり、あまりに歩く時間が長いと関節に負担をかけるので注意しましょう。最初は短時間から始め、朝と夕方など分けて歩くのもいいですね。

• スクワット

スクワットは、7日間合計30分以上実施すると、陣痛がきやすいことがわかっています。ただし、無理をすると関節を痛める可能性があるため、無理のない回数を少しずつこなすのがよいでしょう。

• 階段昇降

階段昇降もよく行われている対処法です。必ず手すりのある階段で行い、階段を踏みはずさないようにゆっくり行いましょう。

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陣痛がくるタイミングは、人それぞれです。事前に陣痛がくる日がわかればよいのですが、現代の医学でもそれは実現していません。

いつ陣痛がきてもいいように、少しずつお産の準備や入院準備を整えておきましょう。実際に陣痛がくると慌ててしまいがちですので、病院に持って行くものは玄関に置いておくのがおすすめですよ。

参考：

・医療情報科学研究所（編）、『病気がみえる vol.10 産科 第4版』、株式会社メディックメディア、2018年

・「出産に際して知っておきたいこと＞予定日超過について」（国立研究開発法人 国立成育医療研究センター）、2020年11月閲覧

・「PERINATAL CARE（ペリネイタルケア ）vol.37」（メディカ出版）、2020年11月閲覧

・「分娩前7日間に妊婦が行った陣痛発来への取り組み」（日本助産学会誌 J. Jpn. Acad. Midwif., Vol. 29, No. 2, 251-261, 2015）、2020年11月閲覧