【医師監修】切迫流産で安静が必要に 仕事はどうする? | MAMADAYS(ママデイズ)
【医師監修】切迫流産で安静が必要に 仕事はどうする?

【医師監修】切迫流産で安静が必要に 仕事はどうする?

子育てに励みながら仕事をするママの数は年々増加しています。仕事をするママが妊娠しもし切迫流産となった場合、今までとおりに働けるのか心配なことですよね。
切迫流産と診断された場合、仕事は続けていけるのか安静期間はどう過ごせばよいのかなどについてお伝えします。
子育てに励みながら仕事をするママの数は年々増加しています。仕事をするママが妊娠しもし切迫流産となった場合、今までとおりに働けるのか心配なことですよね。
切迫流産と診断された場合、仕事は続けていけるのか安静期間はどう過ごせばよいのかなどについてお伝えします。

切迫流産とは

出血や腹痛などで妊娠22週未満に妊娠継続が危ぶまれる状態を切迫流産といいます。(妊娠22週以降36週までは切迫早産と呼ばれます。)切迫流産の状態になると、お腹の赤ちゃんを守り、妊娠を継続するために今までとは生活パターンを変える必要があるでしょう。普段の行動に少し配慮すればよい場合から、自宅安静、通院、さらには入院治療などが必要なこともあります。

自分の妊娠がどのような状態か医師に聞いて、日常生活の過ごし方を検討しましょう。仕事については職場と相談していきましょう。

切迫流産で仕事を休むときは、職場でのコミュニケーションを大事に

誰でも病気になることはありえますが、妊娠すると予期しないトラブルに見舞われる可能性が高くなります。

切迫流産では突然医師から安静を指示されることも多く、産休に入る前に就労環境を変更せざるをえないことがあるのです。突然の事態に動揺して思わず、感情的になってしまうこともあるかもしれませんが、妊娠にまつわることで働く女性を不当に扱う(いわゆるマタニティハラスメント)ことがないように、現在は制度も変わりつつあります。

とはいえ、職場にとってはメンバーが一人いなくなることでの影響は出ます。今後も産休、育休をとり、復帰したあとも長く働く展望を持つのであれば、普段から人間関係を良好に保ち、報告・連絡・相談などのコミュニケーションを意識してとることにより、突然休まなくてはいけなくなったときにも職場での摩擦や人間関係のストレスを減らせるかもしれません。

症状が出たら速やかに医師に相談を

大事なのは、出血や腹痛などの症状が出たら速やかに医療機関を受診し、医師に相談することです。切迫流産といっても、人によって安静度や期間はさまざまです。どの程度の安静や治療がいつまで必要かは医師が判断します。早めの対処により、軽い症状で済むこともあります。

また、職場や職種も人それぞれ異なりますが、職場の上司や人事課に状況を伝え、フレックス勤務やリモートワークが可能か、それとも病気休暇をとるか、などの相談をしましょう。

この場合、下記に説明のある母性健康管理指導事項カードという書類(※1)が活用できるのですが、職場から必要書類として診断書を求められることもあります。長期間病気休暇をとる場合には、休んでいる期間中、医療機関に傷病手当証明書を月ごとに書いてもらう必要があります。

切迫流産……仕事を続けるか迷ったら?

妊娠中は疲れやすくなったり、眠くなったり、体が重かったりと、体が変化し続けて体調がいつもとは異なります。さらに切迫流産となれば、妊娠が無事に続くのかとても不安になりますよね。女性にとっては大きな試練であり、自分の仕事の意義や、今後の子育てとの兼ね合い、人生設計に関わる分岐点となりえます。仕事と育児の両立に関する実態把握のための調査研究事業のアンケートでは、「末子の妊娠・出産に伴う体調の問題で仕事を辞めた」という女性は全体の18.3%となっています。(※2)

自分がつらいこと、困っていることをパートナーや家族、周りのひとにぜひ相談してください。一人で抱え込まないようにしましょう。

切迫流産のときに利用したい補償や支援制度

傷病手当金

医師が切迫流産と診断し、療養のために病気休暇を取得したときに申請できる給付金です。

正社員、パート、派遣社員などの雇用形態に関わらず、社会保険に加入している人が対象です。おおむね給与の約67%が支給されますが、過去1年間の給与を参考に計算されるので、転職したばかりの場合などは減額されることがあります。

母性健康管理指導事項連絡カード

働くママが、主治医から受けた指導を勤務先に伝えるときに使用する書類です。ママの今の症状や安静度などが記され、診断書と同等の効力があります。また、書類料金は診断書よりも安価に設定されていることが多いです。勤務時間短縮や通勤緩和、休憩時間の配慮など、妊娠の伴う母体の変化に応じて勤務内容を雇用者・被雇用者双方が話し合えるよう、段階的な勤務緩和が示されています。

切迫流産などの症状でも使用できますが、直近では新型コロナウイルス感染症の流行で、出勤することで感染のリスクが高まる不安がある場合にも活用できることになりました。(令和3年1月31日までの時限的措置)(※3)

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中には、仕事を続けたくても体が辛くて退職せざるをえないこともあるかもしれません。仕事を続けるかどうかに関わらず、妊娠したら体をいたわり、異変を感じたら早めに対処しつつ、受けられる制度は賢く利用しましょう。

参考:

※1「「母健連絡カード」(母性健康管理指導事項連絡カード)について」(厚生労働省委託 母性健康管理サイト)(https://www.bosei-navi.mhlw.go.jp/renraku_card/ )(2020年7月2日に利用)

※2厚生労働省委託調査「平成 29 年度仕事と育児の両立に関する実態把握のための調査研究事業報告書労働者アンケート調査結果」(厚生労働省(三菱リサーチ&コンサルティング))(https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11900000-Koyoukintoujidoukateikyoku/0000174277_3.pdf) (2020年6月19日に利用)

※3「新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえ、母性健康管理措置の指針(告示)を改正します」(厚生労働省)(https://www.mhlw.go.jp/content/11910000/000626848.pdf#search=%27%E6%AF%8D%E5%AD%90%E9%80%A3%E7%B5%A1%E3%82%AB%E3%83%BC%E3%83%89+%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A )(2020年7月2日に利用)

「職場における妊娠中の女性労働者等への配慮について」(厚生労働省)(https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_11067.html )(2020年7月2日に利用)

妊娠・出産をサポートする 女性にやさしい職場づくりナビ(厚生労働省委託 母性健康管理サイト)(https://www.bosei-navi.mhlw.go.jp/ )(2020年7月2日に利用)

写真提供:ゲッティイメージズ

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