【専門家監修】出産準備の費用はいくらかかる？費用の相場や節約ポイントを解説

はじめに、出産準備費用の相場を説明します。出産準備費用の相場は個人差がありますが、最低でも約60万円といわれています。平均金額も合わせてチェックしましょう。

出産準備の最低費用は、赤ちゃんの育児用品だけで10万円以上にのぼります。そこに検診費用や分娩費・入院費など約46万円が加わるため、最低でも出産準備費用は60万円近くかかると見積もっておきましょう。

出産準備費用の平均額については、購入するマタニティー・ベビー用品の数や種類のほか分娩のタイミングや出産方法が異なるため一概にいくらということはできません。ただし、マタニティ―・ベビー用品を購入する費用の相場は10～15万円とされています。

ここからは、出産準備費用を項目ごとに説明していきます。出産準備費用は、大きく3つに分けられます。

・妊婦検診費用

・分娩、入院費用

・マタニティ―、ベビー用品費用

それでは1つずつチェックしていきましょう。

出産準備は妊娠が分かった段階から始まります。出産準備費用としてまずかかるのが「妊婦検診費用」です。妊婦検診では、妊娠初期から妊娠後期まで合計14回の検診を通じて、ママと赤ちゃんの健康状態をチェックします。

基本的な検査項目は次の通りです。

・子宮底長

・腹囲

・血圧

・浮腫

・尿検査

・身長、体重

このほかに、医師が必要と判断すれば子宮頸がん検診や血液検査、超音波検査を行うこともあります。妊婦検診費用は、基本的に保険が適用になりません。全額自費で、初診の場合は1万円、それ以降は毎回5,000～7,000円程度かかります。

ただし、検査内容や病院・産院によって金額が異なるため、詳しくはかかりつけの産科に問い合わせてみましょう。クーポンの発行や助成を行っている自治体も多いので、それらを利用すれば費用を抑えて妊婦検診を受けられます。

出産準備費用のなかでも大きなウェイトを占めるのが、分娩費と入院費です。一般的に分娩費の相場は約27万円、入院費の相場は約11万円とされています。この金額はあくまでも正常分娩の場合であり、全額自己負担です。

ここに検査・薬剤費用や新生児管理保育料、処置・手当料が入ってくるので最終的な金額は約50万円に膨らみます。ただし、これはあくまでも正常分娩の場合です。

たとえば、帝王切開による出産の場合、帝王切開費用は健康保険が適用になります。しかし、その後の入院費用は全額自己負担であり、退院まで日数がかかるため最終的な費用は正常分娩に比べて高額になることも多いようです。

また、分娩・出産のタイミングで割増料金がかかることもあります。病院によっては、深夜や早朝、休日の分娩に割増料金を設けているところもあります。入院時に個室を選択するかどうかでも費用は変わってくるので、事前に出産を予定している病院や産院で確認しておくとよいでしょう。

マタニティ・ベビー用品の準備費用は、一般的に10〜15万円が相場とされています。必要になるアイテムは次のリストのとおりです。

～マタニティー用品～

・母子手帳ケース

・マタニティウェア、インナー

・妊婦帯

・妊娠線予防クリームなどのボディケア用品

・産褥（さんじょく）ショーツ、パッド

・授乳服、授乳用ブラジャーなど授乳用品

・授乳クッション

・マザーズバッグ

～ベビー用品～

・肌着

・外出着

・靴下

・スタイ

・おくるみ

・ベビーカー

・チャイルドシート

・抱っこひも

・ベビー寝具（ベビー布団、ベビーベッド）

・おむつ、おしり拭き

・哺乳瓶

・消毒セット

・お風呂グッズ（ベビーバス、ベビーソープなど）

・ボディケア用品（ガーゼ、爪切り、消毒液など）

・鼻吸い器

・おもちゃ

・ベビーチェア

マタニティ・ベビー用品にかかる費用のなかでも、特に高額なのがベビーカーやチャイルドシート、ベビーチェア、ベビーベッドなどのおでかけ関連グッズや家具です。これらのアイテムはレンタルも可能なので、費用を抑えたいのであれば購入せずにレンタルするのもよいでしょう。

購入するのであれば、子どもの成長に合わせて長く使えるものを選ぶと頻繁に買いなおす必要がなくなるので、トータルでかかる費用を抑えられます。

生まれてくる赤ちゃんが長子ではない、あるいは双子の場合は出産準備にかかる費用が変わります。かかる費用の平均金額と、どんなことにお金がかかるのかを解説します。

二人目の場合、お兄ちゃん・お姉ちゃんが使っていたベビーベッドやベビーカー、チャイルドシート、肌着などをお下がりで使えるため、マタニティ・ベビー用品にかかる費用は一人目のときよりも少なくて済みます。

おむつやおしり拭き、ボディケア用品などの消耗品を購入するだけで済む場合、平均金額は2～3万円です。

お兄ちゃん・お姉ちゃんが使っていた大型ベビー用品をお下がりで使う場合は、早めにメンテナンスをしておきましょう。洋服や肌着は洗濯・クリーニングしておくと、出産後すぐに使えますよ。

双子の場合、必要になるベビー用品も2倍になります。おむつやおしり拭き、粉ミルクなどの消耗品はもちろん、ベビー家具やおでかけ用品の費用も基本的に倍になると考えてよいでしょう。ベビー用品にかかる費用の平均は、20～30万円程度です。

一方で、双子の出産費用は基本的に保険が適用になるため、双子でない赤ちゃんよりも費用が少なくて済むことが多いです。管理入院してから帝王切開で出産した場合、出産後の入院は「手術後」の扱いになるため保険が適用されます。双子の出産にかかる費用で自費となるのは、赤ちゃんの入院費だけとなることがほとんどです。

「出産準備の費用って思ったよりもたくさんかかる」と思われたママ・パパも多いかもしれません。ですが、出産準備にかかる費用は自分たちでコントロールすれば、出費を抑えることも可能です。ここからは出産準備費用を節約するための方法をお伝えしますので、ぜひ参考にしてくださいね。

出産準備費用を節約するうえで最も大切なことは、出産予定の病院の費用をあらかじめ調べておくことです。病院によってかかる費用が異なるので、複数の病院のホームページをチェックする・パンフレットを取り寄せるなどして、比較検討しましょう。

通いやすさや人気、サービス内容だけで病院を決定するのは避けたほうが無難です。必ず事前に複数の病院を比較して、自分にとってできるだけ負担が少ない病院を選ぶようにしてください。

ベビー用品やマタニティ用品は、慌てていっぺんにすべて揃えようとしないことが大切です。「あれも必要だし、これも必要。あれもあったほうがいいかな？」と慌ててあれこれそろえると、結局使わなかったり、いざ使おうと思ったときにサイズが合わなくなってしまっていたりすることが珍しくありません。

特に洋服や肌着など、赤ちゃんが身に着けるものは必要になったタイミングで、赤ちゃんに合ったサイズのものを揃えるようにしましょう。

ベビーベッドやベビーカー、ベビーチェカなどの大きなベビー用品は、購入するとなるとそれなりに費用がかかります。高額なベビー用品は、購入せずにレンタルを利用するのもよいでしょう。

大型ベビー用品をレンタルするメリットは、赤ちゃんの成長に合わせてその都度適したサイズのものが準備できることにあります。高額なベビー用品はこまめに買い替えられるものではないので、少し小さくなったとしても妥協して使うママ・パパが少なくありません。

しかしレンタルであればその心配もなく、ベビー用品が不要になった際も処分したり、片付けたりする手間がかからないでしょう。

新品にこだわらないのであれば、フリマアプリや親戚・兄弟・友人からのお下がりを利用するという手もあります。フリマアプリをのぞいてみると様々なベビー用品が出品されているので、利用してみましょう。

親戚や友人から譲ってもらう場合、無料でベビー用品が手に入ることもあります。ただし、相手が「タダでいいよ」と言ったとしても、そのままもらいっぱなしというのはあまり印象がよくありませんよね？

お下がりを譲ってもらったときは、菓子折りを包むなど少しお礼をすると印象がぐっとよくなります。

出産準備費用をできるかぎり抑えたいのであれば、公的な助成や給付金を賢く利用しましょう。ここからは、出産準備で利用できる制度やもらえる給付金をご紹介します。

妊娠・出産に関わる費用は、基本的に保険が適用にならないため、全額自費で賄わなければなりません。妊婦検診も同様です。妊婦検診にかかる費用は病院や検査内容によって異なりますが、初診から最後の検診までに10万円近い出費になることも珍しくありません。

そこで賢く利用したいのが「妊婦健診等の助成」です。助成される費用や内容は自治体によって異なりますが、平均10万円の助成が受けられます。補助券を発行する自治体もあり、妊婦健診を公費の補助で受けることも可能になるので、妊娠がわかったら速やかにお住まいの市区町村に届け出ましょう。

届け出を出す窓口は、自治体によって異なります。まずは子どもや医療・福祉などを担当している窓口に問い合わせてみてください。

妊婦健診費用助成や妊婦検診の医療費控除についてはこちらの記事も参考にしてくださいね。

出産育児に関する費用は基本的に自費負担で、子どもを1人産むのに約50万円もの負担が生じます。一度に50万円の出費は家計の大きな負担ですよね。出産育児一時金を申請しましょう。

出産育児一時金は、健康保険から子ども1人につき42万円が支給される制度です。子ども1人に対して支給されるので、双子を出産した場合は84万円、三つ子の場合は126万円が支給されます。

支給の申請は「妊娠4か月（85日）以上で出産した人」であれば誰でも申請可能です。（流産・死産の場合も申請可能。）会社員の場合は基本的に会社から健康保険の保険者に申請をするので、会社の担当部署に必要な書類や手続きを確認しましょう。会社によっては、一時金の上乗せなど福利厚生が充実しているところもあります。

出産育児一時金の詳細は、次の記事を参考にしてくださいね。

出産手当金は、出産のため会社を休んだ際、給料が支払われなかったときに支給されます。勤めている女性のみが対象となるので、男性や専業主婦の方は対象になりません。

出産の日（実際の出産が予定日後のときは出産予定日）以前42日（双子・三つ子など多胎妊娠の場合は98日）から出産の翌日以後56日目までの範囲内で、会社を休んだ期間が対象です。

給付を受けるには、健康保険出産手当金支給申請書の記入・提出が必要です。健康保険証に記載されている管轄の協会けんぽ支部や健康保険組合に提出しましょう。

出産手当金の詳細は、こちらの記事を参考にしてください。

育児休業給付金は、育児休業終了後の職場復帰を前提とした給付金です。育児休業後に退職を考えている場合は、給付の対象とならないので注意してください。

給付の条件は、「育児休業を開始した日前2年間に被保険者期間が12か月以上あること」です。当該期間中に第１子の育児休業や本人の病気等がある場合は、受給要件が緩和されることがあるので、詳しくは在職中の事業所を管轄するハローワークに問い合わせてみましょう。

育児休業給付金は2ヵ月ごとに決められた金額が支給されます。支給される額は受け取る人によって異なり、

育児休業開始から180日は

［休業開始時賃金日額×支給日数（通常は30日）］×67％

育児休業開始から181日目以降は

［休業開始時賃金日額×支給日数（通常は30日）］×50％

で計算されます。

育児休業給付金は、基本的に事業主を経由して申請する必要がありますが、本人が希望すれば自分で申請することも可能です。雇用保険の給付なので、週20時間以上勤務などであれば、パートアルバイトも対象です。雇用保険に加入しているか確認しておきましょう。

育児休業給付金の詳細は、以下の記事をご覧ください。

児童手当は、中学校卒業まで（15歳の誕生日後の最初の3月31日まで）の児童を育てている人に給付されます。

金額は基本的に

3歳未満　一律15,000円

3歳以上小学校修了前　10,000円（第３子以降は15,000円）

中学生　一律10,000円

です。

給付を受けるためには、住んでいる自治体に認定請求（申請）を行う必要があります。（パパ・ママが公務員の場合は、勤務先に申請が必要です。）申請した月の翌月分の手当から支給されるので、赤ちゃんが生まれたら早めに申請を済ませてしまいましょう。

なお、児童手当の受給には所得制限があります。詳しくは次の記事で紹介しています。

乳幼児医療費助成制度は、乳幼児の入院・通院にかかる費用を助成する制度です。

市区町村ごとに制度の対象年齢や助成の範囲が異なり、費用を無料化しているところもあれば、費用を一部負担など軽減化しているところもあるので、まずはお住いの自治体の制度をチェックしてみましょう。

助成を受けるには、市区町村の担当窓口への申請が必要です。

控除とは税金がかけられる所得から一定の金額を差し引くことで、支払わなければならない税金を安くできる制度です。

医療費控除を行うと所得からその年度に支払った医療費の金額を差し引いて、次の年度に支払う税金の額を少なくすることができます。医療費控除は、確定申告を通じて行います。

所得から差し引くことができる医療費の額は、次の通りです。

出産費用を含む支払った医療費の額-生命保険などの給付金-10万円

（上限200万円。上の式で求めた金額が200万円を超える場合、控除できるのは200万円まで。）

出産費用として計上できるのは、次の費用になります。

・分娩費、入院費

・妊娠と診断されてからの定期検診や検査などの費用

・妊娠と診断されてからの通院費用

・出産で入院する際に、電車、バスなどの通常の交通手段によることが困難なため、タクシーを利用した場合のタクシー代

・病院に対して支払う入院中の食事代

生命保険などの給付金とは、高額療養費や家族療養費、出産育児一時金なども含まれます。

確定申告は非常に手間がかかるため、医療費控除が利用できるのに断念してしまう人が少なくありません。

自分で行なうのが難しいときは、税理士の手を借りることも考えてみましょう。

医療費控除に関する詳細は、次の記事をご覧ください。

高額療養費制度は、1つの医療機関に支払った1ヶ月の医療費の額が自己負担限度額を超えた場合、健康保険から払い戻しが受けられる制度です。

自己負担限度額は年齢や所得によって異なるため一概に「〇〇円」ということはできませんが、いくつかの条件を満たすことでさらに負担を軽減することもできます。

出産など一度に支払う医療費の額が高額になりそうなときは、事前に申請を行う「限度額適用認定証」を入手しておくと、病院の窓口で支払う金額を抑えられます。

高額療養費制度については、こちらの記事で詳しく解説していますので、是非合わせてごらんください。

出産準備費用はママ・パパが思っている以上にかかります。出産準備費用の最低相場は約60万円にもなるので、ママの妊娠がわかる前から少しずつ準備を始めましょう。

出産準備費用を抑えるにはお下がりやレンタルを活用したり、公的な助成や給付金を最大限活用することが重要です。

公的な助成や給付金は基本的に申請しなければ受けられないため、妊娠がわかったら早めに必要な書類を準備して、申請するようにしましょう。